化粧品業界が、今のトレンド！

いかめしとは、イカを使った北海道渡島地方の郷土料理である。
戦時体制による米不足から、当時豊漁だったスルメイカを使用し、米を節約して作れる料理として考えられたのが発祥と言われている。
作り方は、イカのゲソ（下足）を取り外し、腹ワタを取り除いたイカの胴身に洗った米を詰め込み、爪楊枝などで中身が飛び出さないように留め、醤油ベースのだし汁で炊き上げるのが一般的である。
胴身に詰め込む具材は、ゲソを刻んだものやタケノコなどの山菜類を入れてもおいしく出来上がります。いかのげそを取り外し、胴体部から内臓を取り除き、胴体部に洗った米あるいはもち米とげそを詰め込んで、しょう油ベースの出汁で煮込んだ料理がいかめしです。いかめしの発祥は函館と言われていますが、今や日本全国のいかの名産地ではいかめしが売られています。米にまでしっかり味が付くまで煮込んだいかめしは、もちろんご飯として食べるのも良いですが、お酒のつまみにもなります。しょう油で味付けされたいかとご飯は、日本人のソウルフードです。
　ガス・電力大手セントリカは23日、カタール国営の天然ガス大手カタールガスとの間で、液化天然ガス（ＬＮＧ）の供給に関する３カ年の契約を締結したと発表した。セントリカがＬＮＧの長期供給契約を結ぶのは初めて。北海でのガス生産が先細りする中、安定的かつ多様なガスの供給源を確保する狙いがある。

　取り決めによると、カタールガスはテムズ河口メドウェイシティーのアイル・オブ・グレイン受け入れ基地に年間240万トンのＬＮＧを供給。英国の全世帯の約10％に当たる250万世帯分の需要を満たせるという。

　英国は既にガス需要の50％を輸入に頼っているが、北海での生産縮小に伴い、2015年までにその比率が約75％に高まる見通し。カタールは世界最大のＬＮＧ輸出国で、英国では昨年、全消費量の15％を同国産ガスが占めた。英国は2025年までにガスの約50％をＬＮＧで賄うと見込まれているが、今後はカタールの重要性がさらに増しそうだ。

　キャメロン首相に随行してカタールを訪問したセントリカのサム・レイドロー最高経営責任者（ＣＥＯ）は、「今回の契約締結が（カタールとの）長期的な協力関係の始まりとなることを望む」と述べた。キャメロン首相は「この重要な合意は英国にとって、エネルギー安全保障、雇用創出、経済成長という観点から好ましい」と強調した。

　カタールのＬＮＧをめぐっては、英蘭系の石油大手ロイヤル・ダッチ・シェルが、同国で進められている世界最大級のＬＮＧプロジェクト「カタールガス４」の権益30％を保有している。

　■セントリカ、昨年は17％増益の見込み

　ブルームバーグによると、セントリカの昨年の１株当たり利益（ＥＰＳ）が前年比17％増の25.4ペンスとなった見通しだ。米金融大手シティグループは、傘下のブリティッシュ・ガスも21％の増益と予測している。セントリカの通期決算はきょう発表される予定。

　ボンベイ証券取引所（BSE）のSENSEX指数は23日14時05分現在、22日の終値比57.90ポイント高の18,354.06ポイントで推移している。率にして0.32%の反発。リビア情勢の混迷化や、それにともなう前夜のニューヨーク・ダウ急落など外部環境悪化の中で、SENSEX指数は比較的堅調に推移している。インド市場が既に大幅調整していることに加え、M&Aや外資との提携絡みなどでリライアンス・グループ各社が買われていることによる。特に、リライアンス・インフラストラクチャーがこの時点で12.46%高と急騰している。

　22日の同指数終値は、21日の終値比142.15ポイント安の18,296.16ポイントとなった。率にして0.77%の反落。指数構成30銘柄のうち、値上がりが5銘柄、値下がりが25銘柄だった。個別銘柄のうち、上昇銘柄で目立ったものは、リライアンス・インダストリーズ（RIL）の2.98%上昇、リライアンス・コミュニケーションズ（RCOM）の1.49%上昇、スターライト・インダストリーズの1.42%上昇、リライアンス・インフラストラクチャーの0.10%上昇、タタ・コンサルタンシー・サービシズ（TCS）の0.04%上昇など。一方、下落銘柄で目立ったのは、ヒーロー・ホンダの3.36%下落、ラーセン・アンド・トゥブロ（L&T）の2.65%下落、HDFC銀行の2.59%下落、ジンダル・スチールの2.48%下落、ジャイプラカシュの2.39%下落など。

　投資主体別に見ると、外国機関投資家（FII）が38億6,260万ルピーの売り越しを継続した一方、国内機関投資家（DII）は41億3,990万ルピーの買い越しに転じた。（BSEの取引記録などから）

02/23/2011

2011年2月20日、米国営ボイス・オブ・アメリカが中国語部門を大幅縮小することを受け、中国人ブロガーが「米国の対中宣伝は『VOA後』の時代に突入した」と題した記事を中国のブログサイト・環球博客に掲載した。以下はその内容。

【その他の写真】

最近、メディアに関する2つのニュースが人々の関心を集めている。VOA中国語部門の大幅縮小と、クリントン米国務長官が一部の国を名指しで「インターネットの自由がない」と批判したことだ。そこには中国も含まれていた。VOAは米国の「民主の利器」。数十年にわたり社会主義国・中国を「転覆」したいと考え、中国人のイデオロギーに深い影響を及ぼすことに心血を注いできた。

それがなぜ今になって「大幅縮小」するのか？中国に対する考えが変わったのだろうか？前述した2つのニュースがほぼ同時に現れた“偶然”からみて、その答えは「ノー」である。中国人のVOAに対する印象は「常に何とかして中国情勢を不安定にさせようと煽っている」。だが、中国は経済の台頭に伴い、情報を得る手段も格段に広がった。さらに自由になり、VOAを真剣に聞く中国人はほとんどいなくなったのである。

冷戦時代に創設された強大な「宣伝機器」の時代は過ぎ、その存在意義も弱まった。だが、米国はインターネットを新興メディアとして、その影響力と対外政策で果たす役割に注目する。つまりVOAを大幅縮小しても、米国が中国に対する宣伝手段を放棄したことにはならない。米国は「VOA後」の時代に突入したのである。

実は1年前にグーグルと中国政府が対立した時も、クリントン長官は「米国政府はネットを海外で民主を広めるための道具にする」という姿勢を表明している。VOAの対中放送がなくなっても、それは単に米国の対中宣伝のやり方が変わっただけで、中国に対する「扇動的な宣伝」を止めることにはならないのだ。

エジプトで起きた反政府デモでは、フェイスブックやツイッターなどの新たなメディアが最初から最後まで大活躍だった。米国はこれでネットの情報伝達に果たす役割の大きさを再認識したはずだ。米国は実はネットを通じて民主を広めることより、米国の価値観を社会主義の中国を含む全世界に浸透させることの方を重視している、

米国は中国の合法的なネット規制を批判し、中国に圧力をかけているが、実は西側国家を含む多くの国々でも独自のネット規制は行われている。こうした米国の中国に対するダブルスタンダードはいつものことだ。中国はネットユーザー数が世界で最も多く、ネットの「自由度」も非の打ちどころがない。米国があれこれ言ってくるのは別に下心があるに違いない。米国のこうした干渉は何の成果も得られないばかりか、かえって中国政府とネットユーザーの警戒を強めるだけである。（翻訳・編集/NN）


【関連記事】
米国営ボイス・オブ・アメリカが中国語部門を大幅縮小―米華字メディア
「VOAは公正さを欠いた政府のプロパガンダ放送」＝有力週刊誌が指摘―中国
＜2010年中国10大ニュース・2＞中国政府の検閲にNO！「グーグルの中国撤退騒動」
フェイスブック、中国上陸なるか＝カギはネット検閲受け入れ―米華字メディア
＜中国気になる話＞「蒼井そらの夜」とは何か？！エロとツイッターが取り結ぶ日中交流